正社員を辞める若手の現状・理由|もったいない?早く見切るべき?

正社員を辞める若手の現状・理由|もったいない?早く見切るべき?

「正社員は自由度が低いから辞めてもっと自由に働ける仕事をしたい…」
「毎日長時間会社に拘束されて、やりたくない仕事を続けるのは正直しんどい…」

正社員として働いていても、上記のように不満を抱く人もいるのではないでしょうか?

特に最近では、若くてもスキル一つでフリーランスとして自由度の高い環境で働く人も増えており、正社員を辞めたいと思う人も少なくありません。

そこでこの記事では、正社員を辞めるメリットとデメリットをご紹介します。

正社員を辞めるのが自分にとって正しい選択肢なのか、しっかりチェックしてから行動しましょう。

今回紹介する情報を一通りチェックすれば、正社員を続けるか辞めるかの判断がつきやすくなるはずです。

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目次

正社員を辞める若手の現状

応募先企業に電話を掛ける女性

最初に、実際に正社員を辞める人がどの程度いるのかを見ていきましょう。

「本当に正社員をやめるという選択肢を選ぶ人が多いのだろうか?」と疑問に思っている人は必見です。

離職状況の現状を知りたい人は、ぜひチェックしてみましょう。

1割の若者が1年以内に離職する

厚生労働省の調査によると、2019年3月に大学を卒業して就職した人のうち、1年以内に離職した人の割合は11.7%でした。

同様の年に大学を卒業した人の離職率を企業の規模別に見ると、以下のような結果でした。

従業員数離職率
5〜29人23.1%
100~499人11.9%
1,000人以上7.9%

参考:新規大卒就職者の事業所規模別離職状況

若手が正社員を辞めた理由

キャリアアップを試みる

10人に1人の大卒者が新卒で入った会社を1年以内に離職していることを知ると、「どのような理由で辞めるのだろうか?」という疑問が生じるかもしれません。

そこで、ここでは若手が正社員を辞めた理由としてよく挙げられる以下の4つを紹介します。

若手が正社員を辞めた理由
  • 労働条件に不満があった
  • 健康を害した
  • やりたい仕事ではなかった
  • 人間関係が悪かった

それぞれの理由でどの程度の人が離職しているのかも紹介するので、併せてチェックしておきましょう。

離職者に関するデータは、2017年に労働政策研究・研修機構が行った「若年者の能力開発と職場への定着に関する調査」から引用しています。

労働条件に不満があった

労働条件に不満を感じて離職する人は多いようです。

同調査によると、離職理由に「労働時間・休日・休暇の条件が良くなかった」を挙げた人は男性で34%、女性で33.2%に上ります。

ほかにも、「賃金の条件が良くなかったため」という理由を挙げた人は、男性が24.3%、女性が18.7%です。

正社員として入社したまでは良かったものの、労働条件が悪かったというのはよくあるトラブルです。

実際に「初めての正社員勤務先で経験した職場トラブル」という項目で「会社から一方的に労働条件を変更された」と回答した人も存在します。

この調査結果から、求人票などに記載されていた労働条件を一方的に変更され、より悪い条件を押し付けられて不満に感じる人が多いことが推測されます。

健康を害した

健康上の問題もよくある離職理由の1つです。

離職した理由に「肉体的・精神的に健康を損ねたため」と回答した人は、男性が29.9%、女性が34.3%です。

入社したのは良かったものの、その後病気などを理由に離職せざるを得なかった人も多いことが分かるでしょう。

経験した職場トラブルでも「仕事が原因でけがや病気をした」と回答している人が15%~17%程度存在していることから、仕事が原因で健康を害することはよくあるようです。

やりたい仕事ではなかった

離職理由として「やりたい仕事ではなかった」ことも挙げられます。

やりたい仕事を見つけて明確なビジョンを持って入社したのにもかかわらず、やりたい仕事とは違う仕事を押し付けられることがあります。

離職理由に「自分がやりたい仕事とは異なる内容だったため」を挙げた人が男性23.4%、女性29.9%に上ります。

初めての正社員勤務先で「自分が希望しない配置転換があった」という人が約20%存在しており、「特定の仕事がしたくて就職したのに、いざ入社したら別の仕事を押し付けられた」というトラブルは多いようです。

人間関係が悪かった

会社内での人間関係に限界を感じて離職する人も多数存在します。

離職理由に「人間関係が良くなかったため」と回答した人は男性が27.5%、女性が29.7%です。

仕事内容や条件に問題がなかった場合でも、会社内の人間関係が悪いと大きなストレスになって離職に至ることがあります。

離職者のうち「暴言、暴力、いじめ・嫌がらせを受けた」と回答している人が約22%存在することから、パワハラ等を受けたことが退職の引き金になるケースが多いと予想できます。

会社内の人間関係は入社するまでわからない項目の1つなので、事前に対処しにくいのが難点といえるでしょう。

正社員を辞めるメリット

転職活動に励むビジネスマン

正社員は安定しており、福利厚生も充実していることから、一般的には辞める人は少なそうですが、実際にはさまざまな理由から、離職している人がいることがわかりました。

そのような選択をする人がいる理由は、正社員を辞めることにはいくつかのメリットがあるためです。

そこで、ここからは正社員を辞めるメリットとして以下の3つを紹介します。

  • 希望する働き方が実現しやすい
  • 嫌な人間関係から解放される
  • より高い収入を目指せる

これらのメリットに大きな魅力を感じるなら、正社員を辞めてさらなるステップアップを試みるのも良い選択肢の1つです。

希望する働き方が実現しやすい

正社員を辞めるメリットの一つに、「希望する働き方を実現しやすい」という点が挙げられます。

正社員として働いていると、長時間会社に拘束されてしまいます。

「ずっと会社に拘束されて自由な時間がない」
「希望する働き方はこんなものじゃない」

このように感じる人もいるのではないでしょうか?

正社員を辞めると会社の拘束から解放され、希望する働き方を実現しやすくなります。具体的には以下のようにさまざまな選択肢が増えます。

  • 時短勤務に対応している企業を探す
  • フリーランスとして独立する
  • 起業する

上記のような働き方を希望しているなら、正社員を辞めるのも1つの選択肢です。

まずは自分がどのような働き方を希望するのかをハッキリさせ、正社員を辞めるかどうか判断しましょう。

嫌な人間関係から解放される

正社員を辞めるということは、会社内の人間関係に悩まされなくて済むことを意味しています。

「仕事は楽しいけれど、人間関係が難しくて疲れる」
「会社内でパワハラやモラハラなどが横行しているからなんとかしたい」

このように考えているなら、正社員を辞めて別の道を探すのも有効な方法といえるでしょう。

人間関係に問題があると精神的にまいってしまうことも多いので、環境を変えるのは健康面を考えてもおすすめです。

ただし、別の職場に転職することを前提としている場合は、転職後の勤務先で再び人間関係に悩まされるリスクがあることを考慮しましょう。

より高い収入を目指せる

正社員として1つの会社で働いていると、メインとなる収入はその会社から受け取る報酬に限定されてしまいます。

しかし、正社員を辞めれば起業するなどの選択肢が増え、より高い収入を得られる可能性があります。

起業すれば自分が成果を出しただけ収入に反映されるので、「成果を出しているのに全然報酬が増えない」といった会社員にありがちな悩みを減らせるでしょう。

ただし、思ったように成果を上げられないと、正社員の時よりも収入が下がってしまうので注意してください。

より高い収入を目指せる反面、失敗すると収入が大きく下がってしまうリスクがあることを理解した上で正社員を辞めるかどうかを総合的に判断しましょう。

正社員を辞めるデメリット

新たな会社に出金する人

正社員を辞めることにはいくつかのメリットがあることを紹介しましたが、忘れてはいけないデメリットも存在します。

ここからは、正社員を辞めるときに考えておきたい大きなデメリットを3つ紹介します。

  • 生涯賃金が低くなる
  • 充実した福利厚生を受けられない
  • 社会的信用を失う

これらのデメリットを良く理解し、本当に辞めてから後悔しないか考えてから決断してください。

生涯賃金が低くなる

正社員を辞めると生涯賃金が低くなるリスクがあります。

正社員を辞めて起業し、成功したケースでは生涯賃金が高くなるものの、辞めた後に契約社員もしくは派遣社員として働くケースでは低くなるので注意してください。

一例として、27歳(入社5年目)の人がそのまま正社員で働き続けたケースと、一旦辞めて契約社員・派遣社員として働いたケースを想定してみましょう。

2019年の民間給与実態統計調査によると、正社員の平均年収が約500万円なのに対して契約社員・派遣社員の平均年収は約170万円です。

27歳から65歳までの38年間の賃金総額を比較すると以下のとおりです。

条件計算式賃金総額
正社員として働き続ける5,030,000×38191,140,000円
契約社員・派遣社員として働く1,750,000×3866,500,000円

参考:民間給与実態統計調査

平均年収に大幅な差があるため、38年間の賃金総額を比較すると1億円以上の差が出てしまいます。

企業せずに被雇用者として働き続けるケースでは、生涯賃金が大幅に下がってしまうので大きなリスクになるでしょう。

充実した福利厚生を受けられない

起業するケース、契約社員・派遣社員として働き続けるケースのいずれにおいても、正社員時代に比べて福利厚生が充実していないのもデメリットです。

正社員時代にさまざまな手当を受けていた人の場合、辞めて起業したり非正規雇用になったりすると、それらの手当の多くを受けられなくなる可能性が高いといえます。

社員向けの特典などが充実している起業で働いていたケースでも、退職と同時に特典を受けられなくなってしまうので注意しましょう。

他にも、年金や健康保険の面でデメリットが生じるケースがあります。

厚生年金に加入できなくなって将来受け取る年金額が減ったり、社会保険を脱退して国保に加入することで保険料負担が増大したりするケースも考えられます。

福利厚生が充実していないことで負担が増える可能性があるので、事前にシステムを良くチェックしておくのがおすすめです。

社会的信用を失う

正社員を辞めた場合、社会的な信用が低くなるリスクがあります。

正社員に比べて安定していないと判断されると住宅ローンが組みにくくなったり、クレジットカードの限度額が上がりにくなったりするので注意してください。

住宅ローンが組めなくなると、人生設計に大きな影響が出るかもしれません。

起業して安定すればこの限りではありませんが、正社員を辞めた直後は社会的な信用度が下がってさまざまな面で影響が出る可能性があります。

そのため、辞める前にあらかじめ住宅ローンを組んでおくなど、辞めた後の生活に影響が出ないように対策する必要があるでしょう。

社会的信用力の低下は思った以上に生活に影響を及ぼすので、十分に注意しましょう。

決断は慎重に|辞める前に第三者へ相談しよう

悩むビジネスマン

ここまでの情報をチェックしても、「本当に正社員を辞めたほうが良いのか分からない」「人生設計に自信を持てない」と感じている人もいるかもしれません。

もしそのように感じるなら、正社員を辞める決断をする前に第三者に相談するのがおすすめです。

慎重に判断するためにも、転職エージェントやキャリア相談サービスに事前に相談し、納得してから決断しましょう。

転職エージェント

正社員を辞めて起業や、契約社員・派遣社員になることを検討している人の中には、今より良い環境の企業であれば、正社員として働くのも悪くないと考えている人もいるのではないでしょうか?

もし、条件や環境次第では正社員も良いと思っている場合は一度転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントはあなたの転職を強力にサポートしてくれるので、今の会社を辞めて転職したいと考えている人に最適です。

転職エージェントに相談した結果、契約社員や派遣社員になるのではなく、別の企業の正社員として転職する道が拓けるかもしれません。

起業ではなく転職を考えているなら、一度転職エージェントに相談してどんな企業があるのか、どのようにキャリアプランを構築すれば良いのかを考慮しましょう。

キャリア支援サービス

キャリア支援サービスとは、専門家がキャリア構築を徹底的にサポートしてくれるサービスです。

一例として、有名なキャリア支援サービスには以下のようなものがあります。

キャリア支援サービスは転職エージェントとは異なり利用するのに料金を支払う必要がありますが、自分自身の強みを引き出して今後のキャリア形成に役立てられるというメリットがあります。

徹底的に自分のキャリアを深掘りして考えられるため、自分にあったキャリアが構築しやすいでしょう。

正社員を辞めるのはもったいない?!慎重な決断が重要

アドバイスを受ける人

正社員を辞めることには、より高い年収を目指せるなどのメリットがある反面、生涯賃金が下がってしまう可能性があるなどのデメリットも存在します。

「正社員を辞めて起業しようかな?」
「もっと自由な働き方のほうが向いているのかな?」

などの迷っている人も、すぐに辞職するのでなく、正社員を辞めるメリット・デメリットをよく考慮し、自分にとって何が最適なのかを判断しましょう。

もしまだ判断に迷っていて、さまざまな選択肢からキャリアを考えたい20代の場合、マイナビジョブ20’sスカウトに登録することをおすすめします。

マイナビジョブ20’sスカウトは匿名でプロフィールを公開できるので、誰かに転職活動をしていることがバレる心配がありません。

20代に特化した転職エージェントなので、さらなるキャリアアップを考えている人はぜひご利用ください。

この記事を書いた人

浅井 優太のアバター

国公立大学外国語学部英米学科卒業。TOEIC 970点 / IELTS 7.0 / 高校の英語教員免許保有。新卒から大手メーカーの海外営業として働く。

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